Recursos de colección

Hokkaido University Collection of Scholarly and Academic Papers (135.521 recursos)

HUSCAP (Hokkaido University Collection of Scholarly and Academic Papers) contains peer-reviewed journal articles, proceedings, educational resources and any kind of scholarly works of Hokkaido University.

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Mostrando recursos 1 - 15 de 15

  1. 携帯情報端末の利用を伴う行動セッティングに関する基礎的研究

    相澤, 幸輝

  2. 札幌市営住宅に入居した東日本大震災被災者の生活実態と居住環境の課題

    島口, 拓也

  3. 乳幼児を伴う外出行動の実態と特徴 : 札幌市内の商業施設を対象として

    山田, 美結

  4. 限界化集落における住民のたむろ場に関する基礎的研究 : 積丹町大字美国町に注目して

    黒坂, 泰弘

  5. 金融危機前後の価格変動分布に現れる確率的規則

    室田, 光晶

  6. 相互相関を考慮した非線形予測モデルに基づく 札幌市気温と北海道大学構内電力需要の同時推定

    岩山, 浩将

  7. インターネットカフェにおけるパーソナライゼーションに関する基礎的研究

    有吉, 洸
    近年の日本では、若い世代を中心にインターネットカフェで一晩を過ごすという新しい就寝のスタイル が市民権を得つつある。インターネットカフェとは、『有料でインターネットにアクセスできるパソコンを利用できる施設』であり、『漫画喫茶の付属設備のひとつとしてインターネットが利用できるパソコンの導入が進められた』結果誕生した(wikipediaフリー百科事典「インターネットカフェ」より引用)。多くの店舗が24 時間営業を行っており、インターネット・テレビ・ゲーム・漫画・雑誌といったコンテンツを利用する事ができる。また、ブランケットやクッションの貸し出し、シャワールームの設置を行っている店舗も多く、比較的安い料金で一晩を過ごす事が可能な事から、仕事や趣味・娯楽を目的とした利用に加えて、ビジネスマンや旅行客、就職活動中の学生などがホテルに宿泊する代わりに利用するケースも見られる。そのため、いわゆる「ネットカフェ難民」の問題が盛んに議論された時期もあったが、現在では「インターネットカフェで一晩を過ごす」という行為は一つの社会現象の域を超え、日常的な施設利用のスタイルとして定着している。インターネットカフェの施設種は基本的に飲食店だが、その営業形態の特性から、「風俗営業等の規制及び業務の適正化に関する法律」の規定する「風俗営業」に該当する可能性がある。『 「風俗営業」とは、次の各号のいずれかに該当する営業をいう。(中略)六喫茶店、バーその他設備を設けて客に飲食をさせる営業で、他から見通すことが困難であり、かつ、その広さが五平方メートル以下である客席を設けて営むもの』(「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」第一章 第二条より引用)風俗営業に該当した場合、営業時間を始めとする様々な制約が生じる。そのため多くのインターネットカフェでは、制約を回避するために、店舗の仕様や提供するサービスにいくつかの制限を加えている。例えばインターネットカフェのブースは1.5 ~ 2.0 ㎡程度の広さのものが一般的だが、これを壁で仕切って完全な個室にすると上記の風俗営業に該当するため、多くの場合は人の背丈程度のパーティションによって仕切られている。またブースの出入口のドアも、窓の付いた物や、下半分が空いている物など、外から見通す事が可能な形状のドアが使用され、施錠もできないようになっている。このようにインターネットカフェで提供される環境・サービスは、通常のホテルのように宿泊を前提としたものにはなり得ない。そのような状況のもとで、各自が居場所や寝場所を成立させるには、提供される空間に対して積極的に工夫を行い、プライバシーの確保される個人的な領域を構築する必要があると考えられる。そこで本研究では、インターネットカフェのブース内に形成されていると予想される個人的領域を研究対象とし、まずブースの物理的な実態と特徴を把握し、さらに実際の利用における具体的なブースの使われ方を分析することによって、インターネットカフェにおける個人的領域の形成に関する基礎的な知見を得ることを目的とする。

  8. レンタルサイクルの経路における交差点の集散状況の分析 : 自転車交通からみた釧路の市街地構造に関する基礎的研究

    北條, 真伍

  9. コーポラティブ住宅における経年変化した住まい方にみる共に住まう価値の考察

    石丸, 時大

  10. 北海道におけるパブリックアートの志向性の変遷に関する基礎的研究

    西海, 俊佑
    日本全体で景気が低迷する中、少子高齢化や過疎化あるいは都心への移住の増加により地域間の経済格差が加速してきている。このような問題への取り組みとして、地域資源や特産品の開発、地域に特化したコミュニティを作る等、各地で様々な取り組みが見られる様になった。そんな中、近年ではパブリックアート( 以下PA) が都市や地方に関わらず様々な場所で見受けられる様になった。本来アートは施設内での公開展示が中心であったが、屋外や公共空間に展示されることで、人の目に触れる機会が増加し展示場所に広がりが生まれた。その形態や表現方法あるいは設置場所の性質も多様化していると考えられる。日本のPA は1960 年代から行政機関及び民間企業によって都市景観の形成・地域文化の向上等の目的で設置されてきた。設置当初から見て、PA の期待される性質は変化してきている。近年の日本における少子高齢化、都心への移住の増加による地域格差が加速してきている現状をふまえると、このようなまちおこしへの姿勢をおさえ、課題や可能性を考察する事には意義があると考える。本研究では、北海道におけるPA を調査対象として、その設置状況や利用や管理等の変遷について俯瞰的に把握し、それらの傾向と実態を分析することを目的とする。

  11. 運営主体別からみた水族館の施設マネジメントの実態と課題

    須川, 靖子

  12. 無人駅舎が転用された「駅の宿ひらふ」の公共的意義に関する考察 : 複合化・用途転用された無人駅の公共性に関する研究

    山下, 和佳奈
    鉄道はいわゆる公共交通機関として、公営・民営の別にかかわらず、公共サービスとして一般的に認識されている。しかし、過疎化が進む地方では鉄道の利用者が急速に減少しているため、施設維持費や人件費の削減を理由に駅の無人化が進められている。そのような中、鉄道会社と自治体や住民との協議により、駅舎を図書館や交流センターなどと複合化したり、展示・イベントやレストランのスペースに利用していたりと、積極的に駅舎を利活用しようとする動きがある。このような駅舎は、公共交通機関としての機能は最小限となっているものの、地域施設としては一定の役割を担っており、従来の鉄道駅の駅舎とは異なる意味での公共性とその意義を生んでいると推察される。そこで本研究は、日本で唯一、無人駅舎を民宿へ転用している事例である「駅の宿ひらふ」に注目し、その空間的特徴を利用者の行動観察で把握、宿泊者および周辺住民へのインタビューを通じて、本来は不特定多数の利用者へのサービス提供を目的としていた公共施設としての鉄道駅が、宿泊者という特定の受益者のための民宿として施設的には利用されていることの公共的意義を考察することを目的とする。

  13. 群知能シミュレーションにおける異方性の創発とその解析評価

    巻口, 誉宗
    近年, さまざまな学問分野でマルチエージェントシステム(multiagent system) が重要視されている1). マルチエージェントシステムとは, 自律した主体的な個体(エージェント) が多数相互作用することで, 全体として一つのまとまりを示すシステムをいう. 中でも自然界における魚や鳥の群れはマルチエージェントシステムの代表例である. こうした自然界のいわゆる「群れ行動」は, 「群れにはリーダーがおり, 各個体はその動きに追従する」といったいわゆるトップダウン的なシステムではなく, Aoki(1982)6) やReynolds (1987)2, 7) らが主張する, 「各個体間のシンプルな相互作用のみで集団全体として群れ行動が創発される」というボトムアップ的なシステムとする見方が有力である. 事実, 群れ行動が持つ個体間の強固な結合や, 群れの形状の柔軟性などはいずれもマルチエージェントシステムが持つとされる頑強性(robustness), 柔軟性(flexibility)といった特徴1) と一致し, 今日の映画などのアミューズメントの分野ではその「リアルさ」から群れ行動の再現のほとんどではマルチエージェントによるボトムアップ的な群れアルゴリズムが用いられている2). 中でもReynolds が1987 年に発表したBoid アルゴリズム7) は, 群れの相互作用をエージェント間の3 つの単純なルール(4.1 節参照) でまとめた有名な群れ再現アルゴリズムで, 映画「BatmanReturns」(Tim Burto,1992) においてコウモリやペンギンの群れを表現する際に用いられたことでも注目された2). こうした, 群れ行動をマルチエージェントシステムとして再現し応用する試みはアミューズメント分野に留まらず, 生物学8) や宇宙工学9) などの幅広い分野で研究されている.しかし応用の拡大の一方で, 計算機上に「再現」されたマルチエージェントによるそれら「群れ」を自然界の生物の群れ行動と「実証的」に比較し評価することは, 実測データの取得/解析の困難さから現在までほとんど研究されてこなかった. こうした比較なしでは自然界の群れ行動の原理の追求はもちろんのこと, その再現とされる群れ(群知能) シミュレーションの妥当性も実証的に確かめることはできない. これにより群れ行動の研究が各研究者毎の「主観」によるものに留まり, 今後の応用/発展への大きな妨げとなることが危惧される.そこで本稿では2008 年にBallerini らイタリア研究グループが発表した自然界(実世界) の「ムクドリの群れ」に対する実測データと, 彼らがそこから実証的に示す「異方性の創発」という多体系の協力現象に着目する5). そしてこの現象がReynolds によるBoid アルゴリズムを用いて作成した群知能シミュレーションによって再現でき, またそれに基づいて計算されるある種の統計量が「自然な群れ」「群れらしい群れ」が形成されたことの客観的な判断指標ともなりうることを計算機実験により示す. 本研究は実世界と群知能シミュレーションとの実証的な比較, 群知能シミュレーションの妥当性評価というこれまで十分な研究がなされてこなかった分野への新たな足がかりを提示するものである.

  14. ゲーム理論に基づくダブルオークション市場の確率モデル

    伊吹, 勇郎
    ソニーバンクレートに代表される金融データは「時刻」と「価格」からなる2 次元データであるが, 一般の金融データには市場価格の他, 各トレーダの提示する「売り注文」の値段の最大値(Bid)と「買い注文」の値段の最小値(Ask) がその時刻とともに与えられるものも存在する. このように,顧客が自らの「売り注文」と「買い注文」を同時に提示するような金融取引きをダブルオークション(Double-auction) と呼び, そこでどのように市場価格が決定し, 証券会社など取引き仲介会社の利益となるBid とAsk の差として定義されるBid-Ask スプレッド(Bid-Ask spread) が1どのような統計的性質を持ち, 市場にどのような影響を与えるのかに関してはまだ不明な点が多く,実データとしては十分なストックがあるものの, 現時点で十分な数理科学的な理解が得られているとは言いがたい.そこで, 本論文ではダブルオークション・システムにおける金融時系列データを確率過程としてとらえ, その確率過程をマクロに特徴付ける統計量を選択し, それを説明するための「マクロ的(現象論的) 視点」および「ミクロ的(構成論的) 視点」から構築される確率モデルをそれぞれ導入し,得られる結果を「スプレッド変動型」及び「スプレッド一定型」実データと比較検討し, 確率モデルと実データの振る舞いの類似性/相違性からモデル自身の妥当性と問題点を探って行く. このような社会現象/経済現象に関するモデリングを行う際, 我々が常に考えなければならないのは, それら確率モデルをどのような視点で構築し, その確率モデルの生成する時系列と実データの何を比較したらよいのか, また, その観点で両者の差が大きい場合には確率モデルの何を修正/改良したらよいのか, またそのような確率モデルの適切な候補に対し, 工学的にどのような応用が考えられるかということなどである. ここでは現象論的モデルとしてMadhavan-Richardson-Roomans モデルを取り上げ, このモデルの振る舞いを自己相関関数(Auto-Correlation Function),応答関数(Response Function)(あるいは遅延衝撃関数(lagged impact function))と呼ばれる時変な統計量を介して実データと比較検討する. Madhavan-Richardson-Roomans モデルはスプレッド一定の仮定のもとに構築される確率モデルのため, スプレッド変動型データを説明することは困難であることが予想される. そこで, 本論文ではミクロ的視点, 構成論的視点, すなわち,ゲーム理論的視点からの確率モデルとして繰り返しゲームのひとつであるマイノリティ・ゲームを改良し, このゲーム理論を用いてダブルオークション・システムを構築し,人工的にスプレッドの揺らぎを生成することで上記2 種類の統計量の振る舞いを定性的に説明することを試みる.

  15. 高頻度金融データの統計的性質とそのマイノリティゲームによる再現性に関する基礎研究

    日野, 光
    近年、数秒オーダでの時間スケールにおける価格変動を記録した高頻度金融データの入手が可能となり、既存の経済理論、なかでも金融工学において、その数学的な取り扱いの容易さから用いられてきたいくつかの仮説/仮定が、これら高頻度データとの整合性の観点から見直されてきている。特に、ブラック・ショールズ方程式の導出において仮定される「金融商品の価格変動はブラウン運動に従う」という仮説、つまり「価格変動幅の分布が正規分布に従う」という前提は、実際のデータから観測される分布が「広い裾(Fat tails)」を持つことが明らかにされることで修正の必要性が認識されるようになった。このような大きな変動が比較的大きな確率で生じる確率過程としてはレビ・フライト(Levy flight) などが知られており、この場合の価格変動幅の確率分布は裾が広いレビ分布となる。しかし、このような金融商品の価格変動をより根源的に説明するためには、その商品の価格を決定する市場のメカニズムを深く理解することが不可欠である。例えば、市場には多くのトレーダが参加し、彼らは各自が商品の価格変動や政治情勢など様々な情報を考慮することで、自分の利得を可能な限り最大化する戦略を立て、金融商品を売り買いするが、そのようなトレーダ群の意思決定の結果として金融商品の価格変動が生じ、それを我々は観測するわけである。従って、このような社会システムは自ずとある種の「階層性」を持つことになる。つまり、「ミクロ」なレベルでのトレーダの判断から「マクロ」なレベルの金融商品の価格変動までの間には様々なスケールの経済活動が複雑に絡み合っており、このミクロとマクロの関連性を理解すること、言い方を変えれば、金融商品の価格変動(マクロ) をトレーダ群の意思決定(ミクロ) の結果として矛盾なく説明することは野心的課題ではあるが、既存の経済理論を「多体問題」「統計力学」の観点から一歩進めるためには重要なプロセスであり、そのような研究は既存の経済学に対し新しい視点を提供することが期待できる。そこで本研究ではこの目標に対する第一歩として、高頻度金融データの価格変動時間間隔に着目し、この統計的性質を様々な観点から調べることで、金融工学における計算機シミュレーションで多くの場合に仮定されてきた「価格変動に関するポアソン過程」の前提の妥当性を検討する。ついで、この統計的性質をミクロなトレーダ群の意思決定の結果として再現するため、「マイノリティゲーム」と呼ばれる繰り返しゲームに対し、その第一通過過程を用いることで、得られる価格変動間隔の統計的性質を実データ解析による結果と比較する。これらの結果、従来の「ポアソン過程」の前提は必ずしも正しくなく、短い時間スケールの変動間隔と長い時間スケールの変動間隔の間にはある種の「クロスオーバー(crossover:分布の切り変わり)」が生じ、分布は指数則から裾の広い分布へ変化することが実データ解析/マイノリティゲームによるシミュレーション双方で普遍的に現れることを明らかにする。

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