Recursos de colección

Hokkaido University Collection of Scholarly and Academic Papers (135.521 recursos)

HUSCAP (Hokkaido University Collection of Scholarly and Academic Papers) contains peer-reviewed journal articles, proceedings, educational resources and any kind of scholarly works of Hokkaido University.

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Mostrando recursos 1 - 10 de 10

  1. 外国人船員の日本語使用に関する調査報告 : 苫小牧シーメンズクラブ利用船員への調査から

    佐藤, 章
    日本語教育で学習者のニーズが多様化している。外国人船員への日本語教育も新しい分野と言える。苫小牧港では、年間約2万人の外国人船員が上陸している。そのうちの9千人以上が苫小牧シーメンズクラブを訪れ、利用している。同クラブは、ボランティアによって運営されているNPOで、主に福利厚生面で支援している。言語面からの支援として、サバイバル日本語テキストを配布しているが、まだ十分なものとは言えない。今回、彼らへの異文化理解を含む言語学習支援検討の基礎資料を得ることを目的としてアンケート調査を実施した。それは、今まで、漠然としていた以下の点について、できる限り把握しようとするものであった。(1)外国人船員の属性 (2)彼らの日本語のニーズ

  2. 日本語日本文化研修コース上級クラスにおけるカリキュラム : "上級日本語"科目を中心に

    小林, 由子
    北海道大学の日本語日本語文化研修コースは国内でも独自のプログラムである。しかし、そのコースのありかたについては従来あまり議論されてこなかった。本稿の目的は、1995年度から行っている上級クラス(Fクラス)のカリキュラムについて、「上級日本語(読解・文法)」科目を中心に記述し、今後の改善に向けて分析を行うことである。日本語日本文化研修コースの目的は日本語・日本文化を専攻する学部生の日本語能力を向上させ日本文化・社会への理解を深めることである。必修科目は主にその前者を受け持つが、上級クラスでは、より効果的な学習をはかるため内容重視のカリキュラムを組んでいる。特に前期の「上級日本語」科目では、ボトムアップ的な言語処理とトップダウン的な言語処理の相互作用を促すことを意図している。2年間の実践においてこのカリキュラムは一定の成果をあげたと言えるが、ニーズ分析、話題・教材の選択、学習活動の設計にはまだ課題が残されている。

  3. 中級学習者の会話におけるコミュニケーション能力について : 初級学習者と中級学習者のロールプレイの比較を通して

    石島, 満沙子; 中川, 道子
    本稿では初級学習者と中級学習者の行なったロールプレイを比較分析することによって、両者の会話におけるコミュニケーション能力の違いを見た。両者の誤用を(1)コミュニケーション不成立(2)不適切な表現(3)文法の誤り(4)語彙の誤りに分類し、比較分析した結果、注目すべきことは初級学習者に表れたコミュニケーション不成立が中級学習者には全く見られなかったことである。そこでその要因を明らかにするために中級学習者の会話をCanale & Swainの言う4つのコミュニケーション能力(文法能力、社会言語学的能力、談話能力、ストラテジ一能力)に照らし合わせてみた。その結果中級学習者は色々なコミュニケーション能力やストラテジーを持ち、それらを効果的に用いて会話を円滑に進め、コミュニケーション不成立を回避しているということが分かった。

  4. 中級会話授業に於けるフィードバックに関する考察

    中村, 重穂
    近年の中上級レベルの日本語教育ではさまざまな新しい試みが行われているが、フィードバックに関する実証的・具体的な研究はいまだに少数である。この状況を承けて筆者は1996年度4月期・10月期に担当した中級会話クラスに於いて口頭発表/ディスカッションと、発話の誤用に対するフィードバックを軸とした授業を行い、その効果について調査した。このフィードバックでは主に文法上の誤用を対象としてその訂正を行い、特に4月期にはテープによる誤用の意識化と文法事項の復習を行ったが、10月期には一律的な誤用訂正のみを行い、その効果の違いを比較した。その結果、両学期とも文法上の誤用に関しては誤用訂正によるフィードバックに一定の効果があると判断された。また、4月期の方が10月期より多くの文法項目で誤用が低減化しており、音声による意識化と文法の復習の併用はフィードバックの効果を高めることも解った。さらに、文法項目に関して、項目によってフィードバックを受けやすいと思われるものと受けにくいと思われるものがあることも判明した。今回の調査では、前者は疑問詞節、後者は動詞・形容詞の活用、助詞と文脈に合った適切な動詞の選択の四つであると判断された。最後に、今回のフィードバックの問題点として、文法項目への偏りと学習者の情意面に対する配慮の欠如及びフィードバックの「効果」の判定の方法の不充分さを挙げ、そこから考えられるべき今後の課題として、中級会話の指導項目の明確化と適切な評価法の案出、学習者の情意面に配慮したフィードバックの方法の開発、フィードバックを受けやすい/受けにくい項目の解明とそれへの効果的な対応、フィードバックの効果のより確実な判定方法の四つを提示した。

  5. 年少日本語学習者の構文習得 : 縦断的事例研究

    伊藤, 早苗
    本研究は、日本語を第二言語として学習する年少者の構文習得の縦断的事例研究である。20ヶ月にわたる調査期間の中で採録された発話を資料とし、平均発話長、1発話あたりのT単位数、T単位あたりのS句数、および、主な構文の使用状況を調べた。その結果、対象児の滞日期間が増加するに従い、平均発話長と1発話あたりのT単位数が増加し、語レベルから文レベルへの移行がみられた。一方、T単位あたりのS句数はあまり変化が見られず、複文の習得が進みにくいことが観察された。また、構文の種類は増加しているものの依然として限られたものであることが明らかになった。

  6. 日本語学習者は英語をどう開音節化するか : 英語を母語としない初級学習者の場合

    小林, ミナ
    日本語学習者が、外国語が外来語として日本語にとりこまれる際の日本語化規則を習得する過程を調べるために、初級の日本語学習者(17名)を対象に、「英語を日本語の外来語としてかたかなで表記する」という48の英単語からなる調査を実施した。学習者の回答をパーソナルコンピュータ上でデータベースに入力し、正解率、誤答例などを日本語化規則ごとに出力した。本稿では、このうち、開音節化に関する規制をとりあげ、考察する。開音節化規則の平均正解率は56.43%であり、音韻に関する規則の中で、もっとも高かった。しかし、「かたかなで表記する」という調査方法そのものが、開音節化と直結しているため、学習者が本当の意味で日本語の音韻体系の習得に成功しているかどうかについては、本調査の結果からは判断することはできない。次に、開音節化規則が適用された36語、延べ55箇所(=チェックポイント)に対する回答に基づいて、S-P表を作成し分析したところ、次の3点がわかった。1)17名の学習者は、開音節化規則について等質と考えられる。2)問題項目としての開音節化規則も、ほぼ等質と考えられる。しかし、[t / d / dʒ / tʃ / m] の開音節化規則については、異質であることが観察される。3)前舌母音に後続する[k]、[tʃ / dʒ / ʃ / θ ] 、音節末の[ŋ]、音節末以外の[p]、[u] が添加される[t]、は習得しにくい。以上のことから、音韻論上の制約、また、年代的に古い外来語などにしか適用されない生産性の低さ、などの点で、開音節化規制において例外といえる規則は、習得の面においても、習得しにくい、言い換えれば、有標(marked)な規則であることが示唆される。また、本調査の被験者間にみられた習得の傾向が、縦断的な習得のプロセスを反映しているとすれば、日本語学習者は「基本的な開音節化規則→子音による例外規則→語彙による例外規則」の順で、開音節化規則を習得していることが推測される。

  7. 中間言語における普遍文法の働き : 1996年の調査報告

    佐藤, 豊
    本稿の目的は、(1)現在第2言語習得で前提とされている実験方法の問題点を指摘し、新しいアプローチを提案する、(2)成人による第2言語獲得に対する普遍文法の関与を示唆するデータを提示するという2点である。ある普遍文法原理が第2言語獲得に関与できるかどうかを検証する際、母語からの転移を避けるために、その普遍文法原理が機能していない母語をもつ被験者を選ぶことが前提になっている。しかし、普遍文法が関与する言語操作は、ほとんどすべての言語が持っており、母語において機能するが目標言語においては機能しないという普遍原理を探すのはなかなか困難である。本稿では、同じ普遍文法原理が母語と目標言語で機能していも、その原理が関わる言語操作が全く異質な場合は、母語からの転移の可能性を排除することが可能であることを論じる。ここでは、適正束縛条件という普遍原理により移動をとりあげ、WH移動等に関して適正束縛条件が機能している英語・フランス語・イタリア語の話者にも、日本語の「かきまぜ移動」が適正束縛条件を守ることを普遍文法なしには推測することはできないと論じる。上の前提にたち、英語・フランス語・イタリア語を母語としてもつ合計14名の日本語中上級の学習者に対し、文法性判断テストを行った結果を示す。その結果、統制群同様に93%の確率でこれらの学習者はかきまぜ移動による適正束縛条件違反を正しく判断することができた。詳しく彼等の回答を考察すると、被験者の判断は語順・入力頻度・複雑さのみによって、説明はできないという結果が出た。

  8. 「のに」・「ながら」・「ものの」・「けれども」の使い分けについて

    池上, 素子
    逆接確定条件を表す接続助詞「のに」「ながら」「ものの」「けれども」を取り上げ、それらの使い分けの条件を考えつつ各々の意味と用法を考える。最後に焦点化を基準として四つの助詞の相互関係をまとめる。「ながら」には大きく分けて2つの用法がある。一つは「のに」の用法に近く、今ひとつは「ものの」の用法に近い。便宜上、前者を「ながらA」、後者を「ながらB」と呼ぶ。「けれども」は必ずしも評価を伴わないという点は異なるが、それ以外の点では「ものの」「ながらB」に近い。又、今尾(1994)の方法を援用して、強調、質問、修正という視点から、各々の焦点がどこにあるかを検証する。その結果、「のに」「ながらA」は前件に焦点を置き、「ながらB」「ものの」「けれども」は後件に焦点を置いていることを示し、上記の分類(即ち「ながらA」と「のに」、「ながらB」と「ものの」「けれども」が各々近いということ)の妥当性を確認する。

  9. 「受け身」教授法の問題点

    山下, 好孝
    日本語の受け身を教えるに当たっては「直接受け身、間接受け身、有情の受け身、非情の受け身、中立受け身、迷惑受け身、持ち主の受け身、自動詞の受け身」といった用語が多く用いられている。確かに日本語の受け身は西欧諸語の受け身と違った特徴を持っている。しかし、そのその違いを強調するあまり、説明が煩雑になりすぎてはいないだろうか。本稿では日本語受け身文の導入をどのようにしたらよいかを考察する。従来、多く用いられてきた「直接受身」「間接受け身」のペアや、「有情の受け身」「非情の受け身」のペアから導入するのではなく、「口語的な受け身」「文語的な受け身」というカテゴリーで導入することを提案する。前者は「~てもらう」構文との対比において導入する。そして行為者、被行為者の間の関係に「~てもらう」文の恩恵の与え手、受け手の関係と同じものが認められることを観察する。後者の「文語的な受け身」は元の能動文の目的語が主語に昇格した西欧語的な受け身文であることを見る。

  10. 北海道大学留学生センター紀要発刊を祝して

    金川, 弘司

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